みなさんが当たり前のように加入している生命保険や医療保険。
保険の見直しをした方が良いということはわかっていても、実際は「ちょっと面倒だな」、「どうせ大して変わらないでしょ…」と思ってしまうことはありませんか?私もそんな風に思っていた一人です。
では、なぜ保険は見直すべきなのか?なぜ住宅購入時が見直すべきタイミングなのか?についてこのページでは紹介していきます。
家を購入するとき、現金や住宅ローンを利用した支払い方法がありますが、おそらく家を購入する大半の人が、住宅ローンを利用するのではないでしょうか?この住宅ローン借入の際に、一般的に加入が必要となるものが団体信用生命保険です。
団体信用生命保険とは、住宅ローンの返済期間中、債務者に万が一のことがあった場合に残りの住宅ローンを保険金で完済することを可能としたものです。死亡のほか、高度障害の認定を受けた場合にも保険金が支払われますが、住宅ローンを融資する金融機関が受取人である点も特徴です。
団体信用生命保険には、一般の生命保険や医療保険のように三大疾病保障を付加できるものもあり、加入中の保険の保障範囲についても補えるケースがあります。そのため、住宅ローンでマイホームを購入するタイミングは、これまで加入していた保険の保障を再確認し、本当に必要な保障なのか、保障額が妥当なのかを判断するのに適したタイミングのひとつなのです。
保険を見直す際、あわせて確認すべき団体信用生命保険の保障の範囲についても説明します。
団体信用生命保険は、基本的に「死亡」と「高度障害」のみ保障が受けられる保険ですが、保障範囲を広げることが可能です。例えば、がん特約や三大疾病・7大疾病特約などがあり、付加できる特約も様々な点が特徴です。これらの特約を付加した場合の保障内容についても気になりますよね。
団体信用生命保険は、あくまでも家や家族を守ることが目的であり、住宅ローンに対して保障が受けられる保険です。そのため、がん特約を付加した場合でも、がん治療にかかる費用が保険でまかなえる一般の保険と異なる点に注意が必要です。
団体信用生命保険は、金融機関ごと商品を展開していますので、高度障害の所定の状態や特約の要件なども確認しておきましょう。
世帯主に万が一のことがあった際に、住宅ローンを負担することなく、家族がこれまでの生活を続けるための保険が団体信用生命保険。保障の範囲を知り、特約の付加が必要か否かを十分検討しましょう。
保険の見直しをする際、どのような点に注意するべきか事前に知っておくことが大切です。今回は、覚えておきたい3つのポイントを紹介します。
保険を見直す際の基本として必ずやっていただきたいのが、現在加入中の保険の保障範囲と保障額の確認です。特に、団体信用生命保険と重複しやすい死亡保険については、必要保障額の内訳についても見直してみましょう。
まずは、現在の保障額が適当であるのか判断することがポイントといえます。葬儀代金が賄える保障を最低額とし、子どもがいる場合に必要な教育費や生活費等を考慮して、自分の家族に必要な保障額を算出してみるのもおすすめです。
必要保障額は、共働き世帯とそうでない世帯や子どもの人数、今後のライフプランなど、各家族によって異なるもの。住宅購入の際に、ライフプランについても家族で話し合っておくといいでしょう。
団体信用生命保険と死亡保険では、保障額のうち住居費の部分で重複するケースが多いのが特徴です。先程、死亡保険の内訳の確認をすべきとお伝えしましたが、理由はこの重複する保障額について把握するためです。
一般的に世帯主の死亡保険の保障額のなかには、遺族のための住居費が考慮されて、設定されています。しかし、団体信用生命保険加入により、もしも住宅ローン契約者である世帯主が死亡した場合でも、住宅ローン残債は保険金によって完済されます。そのため、当初死亡保険の保障額として組み込まれていた住居費の金額分だけ減額等の見直しが可能となるのです。
死亡保険の必要保障額のうち、住居費として考慮されている金額は大きいため、見直しにより毎月負担している保険料が安くなることもあります。面倒と思いがちですが、節約にも繋がりますので、是非この機会に確認してみてください。
3つ目のポイントは、団体信用生命保険と生命保険の特徴と違いについて知り、保険を見直すことです。
おさらいになりますが、団体信用生命保険・生命保険の特徴について再度チェックしてみましょう。
団体信用生命保険に比べ、一般の生命保険は豊富な種類、幅広い保障の選択が可能な点特も徴です。そのため、加入予定の団体信用生命保険の保障範囲に加えて、補いたい保障を生命保険で対応するイメージを持ってもいいかもしれません。また、教育費などは生命保険だけでなく、学資保険等で補うこともできます。何に対してどの保険で補うことが家族にとってベストなのかを考えながら見直すことも大切です。
団体信用生命保険の加入は、あくまでも任意となりますが、借入先の金融機関によっては加入を必須とするケースがあります。また、団体信用生命保険は、万が一のときに大きな借金を残すことがないように、家族の安心を保障するものともいえます。
住宅購入をはじめとした、家族の未来を計画するうえで欠かせないものの一つが保険です。自分たちだけで判断できない場合は、専門家への相談も検討しましょう。
保有資格:FP技能士3級、宅地建物取引士 (宅建士)、管理業務主任者
2014年の第2子出産を機に、不動産賃貸経営管理を中心とした事業を展開する不動産会社へ転職。賃貸マンションの維持管理をはじめ、分譲マンション管理組合の運営サポートなどを幅広く経験。同不動産会社に勤務しながら、2019年よりライター活動をスタート。
引用元:おうちの買い方相談室
(https://ouchino-kaikata.com/)
住宅購入の支援事業を中心に、子どもにお金の大切さを教える「キッズマネースクール」や保育園まで展開している、子育て世代を応援するビジネスを多く展開しているGOEN株式会社が運営する、何回通っても無料の住宅相談カウンター。
「おうちの買い方相談室」では、ファイナンシャルプランナー(FP)の中でも住宅に特化した「住宅FP」と日本住宅購入診断士協会認定の「住宅購入診断士」という、マイホーム購入の専門家が在籍。
資金計画と住宅選び、それぞれの分野について有資格者が客観的な立場でアドバイスを行っています。
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